不動産購入前にチェック！ハザードマップの見方を解説｜不動産・一戸建て・マンション・土地ならハウスドゥ 城北公園

家を購入する前に気になる点。。。それは

「家を建てる予定の土地、災害リスクは大丈夫なんだろうか？」
「事前にハザードマップを確認しておく必要性はわかっているけど、どこを見ればいいのか……」

近年は住宅購入前に災害リスクを確認するのが常識になりつつあります。災害リスクをはかる指標となるのがハザードマップです。しかしいざハザードマップを開いてみても、情報が多く、どこを見ればいいのか戸惑うことも少なくありません。

まずはハザードマップの基本的な役割について解説します。

●災害時に危険な場所や避難先を地図で示したもの

・・・ハザードマップは、地震や洪水、土砂災害などが発生した場合に、どの場所が危険になるのか、どこへ避難すべきかを地図上で示したものです。

種類はいくつかあり、市区町村が地域の特性を踏まえて作るものもあれば、国土地理院など国の機関が提供する全国対応のマップもあります。

ハザードマップでは、浸水の深さや土砂災害の危険度などが色分けされており、ひと目でおおよそのリスクが把握できるようになっています。併せて、避難所の位置や避難経路が示されているものも多く、いざというときの行動につなげやすいよう構成されています。

●防災マップとの違い

・・・似た言葉に「防災マップ」がありますが、役割が異なります。防災マップは、避難所や避難ルート、消火栓の場所など「どう行動するか」をまとめた地図です。一方、ハザードマップは「災害時に想定される被害」を示した地図です。

どちらか一方では不十分であり、両方を確認することで、災害時に必要な備えを具体的にイメージできるようになります。

●ハザードマップの種類と確認方法

・・・ハザードマップにはいくつかの種類があります。中でも代表的なのが「重ねるハザードマップ」「わがまちハザードマップ」「NHK全国ハザードマップ」の3つです。いずれも無料で利用でき、インターネットからアクセス可能です。

「重ねるハザードマップ」・・・国土地理院が提供するデジタル地図で、複数の災害リスクを地図上に重ねて表示できるのが最大の特徴です。住宅地や周辺エリアが、どんな災害リスクにさらされているかを視覚的に把握できます。

災害種別（洪水、土砂災害、津波など）を選択することで、色分けされたリスクエリアが表示されます。

「わがまちハザードマップ」・・・各自治体が作成したハザードマップを検索・閲覧できるデジタル地図です。「重ねるハザードマップ」と同様に、役所の窓口では紙版のハザードマップを配布している場合が多く、直接書き込みながら確認したい方や、大きなサイズで全体を見渡したい方には紙版がおすすめです。国土交通省運営のハザードマップポータルサイトから閲覧できます。

「NHK全国ハザードマップ」・・・NHKが提供する地図サービスで、住んでいる場所や気になる地域を指定するだけで、災害リスクの概要をコンパクトに表示してくれます。視覚的にわかりやすく、地震や洪水、土砂災害といった災害種別ごとにリスク評価がまとめられています。前出の2つに比べて機能はシンプルですが、災害リスクを俯瞰するのに向いているといえるでしょう。

ハザードマップの見方が難しいと言われる理由

①色分けの意味を直感的に判断しにくいから

・・・ハザードマップでは、危険度を色で表現するのが一般的です。たとえば浸水の深さであれば、黄色・オレンジ・赤・紫といったグラデーションで段階的に示されています。

ただ、この色分けがひと目で理解しづらく、濃い色が何を意味しているのか迷うことがあります。

「赤だから危ないのかな？」と感じたとしても、何センチの浸水を示しているのか、どの程度のリスクがあるのかは凡例（図の説明）を見なければ判断できません。

②マークや凡例が多いから

・・・地図上には避難所、土砂災害警戒区域、津波浸水想定区域など、さまざまな記号や線が使われています。たとえば黒い点線で囲まれた区域は土砂災害の特別警戒区域、青い矢印は津波の到達方向、赤い破線は危険斜面を示すことがあります。

1つひとつの意味は凡例に記載されていますが、情報が多すぎて「何が重要なのか」が見えづらくなることも……。

③リスクの程度や生活への影響がイメージしにくいから

・・・「ここは浸水1.0〜2.0mの可能性があります」と言われても、実際にどれくらいの被害が出るのか、生活にどう影響するのかまではピンとこない人が多いのではないでしょうか。

たとえば床上浸水といっても、車が使えなくなるのか、電気や水道はどうなるのか、避難が必要なレベルなのかは記載されていません。数字だけでは、現実の暮らしに落とし込んで考えるのが難しいのです。

 

◆住宅購入時にハザードマップで確認すること

１.該当エリアがリスク区域か

2.具体的な浸水深や到達時間

3.避難場所や経路が確保できるか

4.保険や資産価値への影響はどの程度か

これら上記4点だけでもハザードマップで確認、分からなければ不動産会社や金融機関にも相談しておくと安心です。

ハザードマップを見れば、その土地にどのような災害リスクがあるかが見えてきます。

ただし、色や数字だけでは実際の状況がイメージできず、判断しきれないことも多く

「この場所で本当に大丈夫か」と迷う場面もあるかもしれません。

そんなときこそ、信頼できる不動産会社の存在が心強い味方になります。

プロの視点で災害リスクや資金計画の疑問に応えてくれることで、土地選びの不安を解きほぐすことができます。

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