マイホーム予算の決め方は？｜不動産・一戸建て・マンション・土地ならハウスドゥ 城北公園

「我が家の年収でどれくらいの家が買えるのか、想像もつかない」
「予算の立て方が分からなくて、本格的な物件探しを始められない」

マイホームの購入は、多くの人にとって人生で最大級の買い物でしょう。

しかし、初めての購入となると、何にどれだけの費用がかかるのか分からず、不安ばかりが先立つものです。

マイホーム購入でかかる費用

マイホーム購入にかかる費用一覧

費用項目	金額の目安	備考
物件価格（本体価格）	約2,500万～4,500万円	注文住宅は自由度が高い分、コストが上がりやすい。中古は抑えやすい傾向。
オプション工事費用	100万～500万円程度	注文住宅で大きく変動。建売は最小限。中古はリフォーム費用と重複しやすい。
購入時の税金	登録免許税：約10万～15万円 不動産取得税：0～50万円程度	中古住宅は築年数により軽減措置あり。建売・注文も条件次第で軽減あり。
住宅ローン関連費用	諸費用合計で50万～100万円程度	事務手数料、保証料、印紙税など。ローン商品により金額が異なる。
保険・保証に関する費用	火災保険：10万～30万円 地震保険：5万～20万円	保険料は建物の構造やエリア、保険期間によって変動。
仲介・登記・専門家への報酬	仲介手数料：最大物件価格の3.3％＋6.6万円 登記費用：10万～30万円	建売・中古は仲介手数料がかかることが多く、注文は土地の仲介がある場合に必要。
引越し・仮住まい関連費用	20万～50万円程度	仮住まいが必要な場合（建て替え等）や遠方引越しは費用が増加。
入居準備費用	家具家電購入費：30万～100万円	新築時はすべて新調するケースが多く、費用がかさみやすい。
購入後の維持費・税金	固定資産税：年間10万～30万 修繕費：年間数万～	建物の規模や築年数、エリアにより変動。中古住宅は修繕費が早期に必要な場合も。

 

このように、物件価格のほかにも、さまざまな費用が発生します。とくに注文住宅では、オプション工事や外構、火災保険などを含めると、諸費用だけで300万円を超えるケースもあります。想定よりも総額が膨らむことが多いため、内訳を早めに把握しておくことが大切です。

 

◆マイホームの予算を組むときに考慮すべきポイント◆

1.年収（世帯年収）

・・・まず軸になるのが、世帯全体の年収です。多くの住宅ローン審査では「年収負担率（年収に対する年間返済額の割合）」が重視され、一般的に25〜35％程度までが目安とされています。

たとえば世帯年収が500万円なら、年間の返済額は125万〜175万円程度が上限の目安となり、月々では10万〜14万円ほどです。

 

2.自己資金額（頭金）

・・・自己資金、つまり頭金をどれだけ用意できるかも重要です。頭金が多いほど借入額が減り、総返済額を抑えられます。また、諸費用の一部はローンに含められないため、引っ越し代や家具家電の購入費も含めて現金で用意しておく必要があります。

 

3.現在の支出・家計状況

・・・収入だけでなく、日常的な支出のバランスも見直しておきましょう。

子どもの習い事、車の維持費、趣味や交際費など、月々の固定支出が多い家庭では、同じ年収でも返済に回せる金額が少なくなります。

住宅ローンは「返せるかどうか」がすべてです。無理のない返済額を割り出すには、現在の家計状況の見える化が欠かせません。

 

4.将来のライフプラン

・・・今後の収入変化や支出増加も、住宅ローンを組む前に考慮すべきポイントです。

たとえば子どもの進学費用、転職による年収減、親の介護にかかる費用などは、想定外に家計を圧迫する要因となります。今は問題なく返せる金額でも、5年後、10年後には重荷になる可能性も……。

 

5.ローンの借入可能年数

・・・住宅ローンの借入可能年数は、一般的に完済時年齢が80歳までに収まることが条件とされます。

たとえば35歳の人なら最長で45年、45歳なら35年までが上限になります。借入年数が短いとその分月々の返済額が増えるため、同じ物件価格でも年齢によって毎月の負担は大きく変わります。

【世帯年収別】マイホーム購入予算の目安

世帯年収別のマイホーム購入予算（概算）

世帯年収	買える家の予算目安（万円）	月々の返済目安（万円）	購入前に必要な現金（万円）
300万円	1,650	5.8	165
400万円	2,200	7.7	220
500万円	2,750	9.6	275
600万円	3,300	11.5	330
700万円	3,850	13.5	385
800万円	4,400	15.4	440
900万円	4,950	17.3	495
1,000万円以上	5,500	19.2	550

 

 

◆マイホーム購入の予算の決め方◆

1.月々の返済額から逆算する

・・・住宅ローンを組む際、多くの人が気にする借入可能額ですが、もっとも現実的なのは「月々いくらまでなら家計に無理なく組み込めるか」を基準に考えることです。

たとえば月9万円までなら生活に支障がないと分かっていれば、そこから年間返済額を算出し、おのずと物件価格の上限も見えてきます。

 

2.頭金と諸費用は別で見積もる

・・・マイホームの購入時には物件価格以外にも、登記費用や火災保険料、仲介手数料、ローン手数料などの諸費用が物件価格の7〜10％ほどかかります。

そのため、手元にある自己資金をすべて頭金に充ててしまうのは危険です。

仮に3,000万円の物件なら、200万円以上の諸費用を別途現金で用意する必要がある計算になります。

 

3.維持費・税金も含めて考える

・・・マイホームを手に入れたあとにも、固定資産税や修繕費、火災保険の更新費用など、毎年あるいは数年ごとに発生するコストがあります。マンションであれば管理費や修繕積立金も加わります。

これらを見落とすと、家を持ったことでかえって家計が苦しくなる事態に陥ることも……。予算を決める際は、購入時だけでなく「住み続けるための費用」まで見通しておくことが大切です。

 

4.「借りられる額」ではなく「返せる額」を基準にする

・・・金融機関の住宅ローン審査では、年収の6〜7倍程度まで借入可能なケースもあります。しかし、借りられる金額が必ずしも返せる金額とは限りません。

教育費や介護、転職による収入減など、将来的な変化を踏まえれば、身の丈に合ったローンを組むことが最も重要です。

 

【よくある質問】

Q1：予算をオーバーしたときの対処法は？

A1：まず検討すべきは、プランや仕様の見直しです。建物の延床面積を減らしたり、オプション設備を後回しにするだけでも数十万円単位で圧縮できます。

また、土地価格が高額なエリアでは、多少相場が安い周辺地域も選択肢に入れることも検討しましょう。

 

Q2：マイホーム購入でありがちな後悔は？

A2：購入後の後悔で多いのは「住宅ローンの返済が想定以上に負担だった」「将来の支出を見込まずに予算を組んでしまった」といった資金面のものです。

とくに子どもの進学や転職、介護といったライフイベントが重なると、家計が圧迫されやすくなります。

 

Q3：共働き前提でローンを組むのは危険？

A3：共働きを前提にしたローン設計は、収入が多く見える反面、どちらかが働けなくなった場合に返済が難しくなるリスクもはらんでいます。

とくに出産・育児・介護などで一時的に収入が減る可能性がある場合は、単独でも返済が続けられるかを必ず確認しておく必要があります。

 

マイホームの予算を決める際は、土地・建物の価格だけでなく、諸費用や将来の生活設計まで見通すことが大切です。

世帯年収に見合った借入額、自己資金のバランス、月々の返済額など、複数の視点から現実的なラインを見極めなくてはいけません。

 

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